メニュー

探偵・興信所 東京本社アール・アンド・アイロゴ

営業時間中のみ受付となります

無料相談
お問合せ

問合せ

電話

HOME > 探偵×興信所R&I|CSR活動

CSR活動

株式会社アール・アンド・アイ
東京都公安委員会 第30150018号

株式会社アール・アンド・アイ CSR活動


R&Iでは企業理念・ビジョンを軸とした社会貢献活動を行っています。


環境保全への取り組み

エコロジー活動の心がけ

アール・アンド・アイの社員一同は、日々、限られた地球の資源を大切に活用することが大切なことだと考え、日常のできることからエコロジー活動を心がけています。

・車両やバイクを利用することが多いため、アイドリングストップを徹底し、低炭素社会に貢献していきたいと思っております。

Fun to Share

環境省「Fun to Share」

低炭素社会

・2050年CO2排出量実質ゼロ、地球温暖化を防ぐことを目標に、調査車両をHV(ハイブリッド自動車)・PHV(プラグインハイブリッド自動車)・EV(電気自動車)・FCV(燃料電池自動車)へ移行するよう取り組んでいます。

・電力削減のために、LED照明を導入し、冷暖房の利用は必要最低限、夏はクールビズ、冬はウォームビズを心がけています。

・プラスチックごみの削減を目的としてマイバック持参による、レジ袋削減の取り組みやプラスチックごみの分別回収の徹底を促しています。

・書類の電子化や電子契約の活用、Web会議の推進にてペーパーレス化に取り組んでいます。

・ボランティア休暇制度を取り入れ、各地域の調査員が、地元地域に密着し、ビーチクリーン活動や自治体の清掃活動、森林ボランティアなど地域・社会活動へ積極的に参加できる体制を整えています。

資源


GSLを通じて自然エネルギーの普及を応援しています。

 


その他の活動

※日本赤十字社の活動資金として売り上げの一部を寄付しています。


※利益の一部を「国境なき医師団」寄付して活動を応援しています。


※ユニセフツールバーを社員一同のPCに導入しています。


野菜を食べようプロジェクトの認定サポーターになりました

農林水産省が実施している野菜をたくさん使ったメニューの開発や既存メニューへの野菜使用の増量など野菜の消費拡大の周知を図る取り組み「野菜を食べようプロジェクトの認定サポーター」となりました。

野菜の消費拡大促進の一助となれるよう、弊社従業員への働きかけ、ホームページを通じて発信していきます。

また、月に一度、従業員とその家族向けに「積極的に野菜を食べる会」を実施ししています。

・希望者によるレシピにて野菜料理の無料提供

・サラダバー、野菜スープの無料提供

このような食事会を開催することにより、野菜を摂取する習慣づくりを支援しています。

これにより、健康経営への取り組み強化を目指します。


R&Iの主な取り組み

CSR活動

消費者志向自主宣言

SDGs(持続可能な開発目標)への取り組み

ダイバーシティ&インクルージョン推進に対する取り組み

セクシュアルマイノリティに関する方針

Myじんけん宣言

地方創生テレワーク推進

反社会的勢力排除宣言

食品ロス削減自主宣言

事業継続計画(BCP)


探偵・興信所R&I所属:日本調査業協会
東京都調査業協会


探偵無料相談|即日、緊急対応可能

・探偵や興信所どこに依頼すればいいのかわからない
・本当の事が知りたい
・トラブルを未然に防ぎたい
・問題を早く解決したい
・対人関係を修復させたい 
・慰謝料を請求したい 
・とにかく話を聞いてほしい

もしもお悩みでしたら、探偵×興信所 R&Iの無料相談をご利用ください。

一緒に対策・解決方法を考え、疑問や不安にお答えいたします。

緊急・即日対応も可能です。
探偵、興信所への相談は、信頼と実績のR&Iまで!



お問合わせ


探偵×興信所への調査依頼、
ご相談は R&Iまで

【東京本部】 東京都品川区
TEL:0120-477-885

【神奈川-横浜】
TEL:0120-923-180

【関西-大阪】
TEL:0120-923-158

【千葉】
TEL:0120-923-288

R&I 探偵×興信所への無料相談メール
E-mail:info@randi-supply.com

東京を拠点として、
さまざまな問題、トラブル解決!

ご相談は無料です! ご連絡お待ちしております。

法曹界関係者、弁護士様向け

企業・法人様向け

東京都公安委員会 第30150018号
(社)日本調査業協会加盟員 第1503号
(社)東京都調査業協会加盟員 第025号
社団法人日本探偵興信所協会会員
東京商工会議所会員 C2362538

SECURITY ACTION制度